「お給料、少ないなあ……もっと上がればいいのに」

きっと世の中のほとんどの人がそう思っているのでしょうが、「うちの会社じゃ無理」と諦めている人も同じくらいいるのではないでしょうか。

賃金を上げる方法として思いつくのが「転職」です。

実際に転職で給与アップした人はどのくらいいて、どのくらいお給料が上がったのか、気になりますよね。

転職と給与アップについて、エコノミスト・青木雄介さんのお話しをご紹介します。

転職者全体の43.0％が給与アップ！

Indeed Japan株式会社が20～59歳の正社員で、直近2年以内に転職経験のある男女、計2,209名を対象に行った「転職時の賃金上昇に関する調査」によると、43.0％が「現在の勤務先に入社が決定したときに合意した年収が、転職前の年収と比べて上がった」と回答しています。

そのうち、厚生労働省の雇用動向調査でも賃金変動の指標とされている「10％（1割）以上」賃金が上がった人は、全体の13.8％となりました。

一方、賃金が下がった人は全体の29.8%、変わらなかった人は全体の14.8％であることがわかりました。

エコノミスト青木雄介さんに聞く「どんな会社に転職すれば、給与アップできるの？」

転職するからには大幅な給与アップを期待したいところですが、それには企業選びを間違えないことが重要です。

Indeed Hiring Lab エコノミスト 青木雄介さんは、今回の調査について次のように語ります。

どのような企業に転職すれば賃金が上昇する？

青木さん：「転職時の賃金上昇率が高かった（10%以上）人と賃金が上がらなかった人で差が見られた転職先企業の特徴は、差が大きい順に『事業が拡大している』『柔軟な働き方の選択肢がある』『本社が大都市圏にある』でした」

出典：プレスリリース

事業の拡大が見込める、働き方が柔軟な会社を選べば、給与アップしやすいということですね。

本社が大都市圏にあるというのは、地方との賃金格差が関連しているのかもしれません。

この中で、転職する際に重要視すべき項目は？

青木さん：「賃金上昇率が高かった人がアドバイスする、転職時の企業の選び方の項目では『柔軟な働き方の選択肢がある』ことがトップになっています。

『柔軟な働き方』を提供している企業は、より労働生産性や労働分配率が高い企業である可能性が高く、結果として賃金が高くなる傾向があることが考えられます」

 

転職時に賃金上昇を目指す場合、「柔軟な働き方」ができるかどうかは、企業の経営状況や事業成長性に加え、ひとつの指標となりそうですね。

給与のアップ以外を目的に転職する方もいる？

青木さん：「賃金上昇の他、働き方や職場環境の改善、キャリアチェンジなど多様であり、必ずしも全ての転職者が転職時の賃金上昇を望むわけではないことも、本調査結果に表れています。

転職時に賃金上昇を希望していた人に限って転職時の賃金上昇率を見ると、平均+4.7%でした」

 

転職することで、今よりもっと「仕事がおもしろい」「柔軟に働き方を選べる」「理想的なライフワークバランス」を実現できるようになれば最高。

さらにその先に、給与アップが待っていれば万々歳ですね。

転職するなら「柔軟な働き方」ができる会社かをチェックしよう

転職後に出産や育児、介護で「これまで通りの働き方が難しい」となった時も、柔軟な働き方ができる企業なら、勤務を継続できる可能性があります。また、周りの理解も得られやすそうです。

もちろんそこには、自分も皆の働き方を認めてお互いにサポートしあうという条件がありますが、全員がそういう前提のもとにいる職場は、安心して仕事に打ち込めそうですよね。

結果として成果も上がりやすく、その結果がお給料になって自分に戻ってくる。そう考えると、転職は人生の可能性を広げる選択肢だと言えるのではないでしょうか。